「教師の雇用形態と自己効力感の関連は？」教師はなぜ、憧れの職業ではなくなったのか　No.23

前回（9月6日、No.22）では、教師の給与について取り上げ、TALIS2018の結果から、日本の教師、とくに若手教員はそれほど不満には感じていないようだが、校長クラスになるとずいぶん不満を持っているようだと述べた。

そこで今回は、給与、あるいは「仕事の満足度」と関連が深いかもしれない「教員の労働条件」について検討してみよう。

日本の教員は、なぜ有期雇用が多いのだろう？

ノート2018では、【図８】に示される教員の労働条件に着目してレポートしている。

一番左のグラフを見てみよう。
これは「終身雇用契約」の教員（教諭）の割合だが、TALIS参加国・地域の平均が82%に対して日本は75%である。
これは、TALIS参加国・地域の中ではかなり下位に属している。

また、左から2番目のグラフを見てみよう。
これは「有期雇用契約（1年以下）の教員の割合」だが、TALIS平均が12%に対して日本は18%であり、参加国中では上位になっている。

単純に数値からだけでいうと、日本の学校の場合職員室に20人の教師がいれば、そのうち4人程度は有期雇用教員（いわゆる講師）であるということになる。

ところで、TALIS2018のレポートには次のような記述がある。

「1 年以下の契約で雇用される日本の教員の割合は、この 5年で 5 ポイント増加しており、このような契約の教員の場合、授業に対する自己効力感が低い傾向がみられる」

有期雇用教員は、終身雇用教員より自己効力感が低いというのは、どのようなエビデンスがあるのだろう。

日本の教師は自己効力感が低いのか？

OECD国際教員指導環境調査（TALIS）2018報告書　〜学び続ける教員と校長 〜 のポイント（https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/afieldfile/2019/06/19/1418199_2.pdf）における表を引用して見てみよう。

【図9】に示されている、教師の自己効力感関連の項目については、いずれもTALIS参加国平均に比して、日本は大きく下回っていることがわかる。

とくに参加国平均より顕著に下回っているのは

「児童生徒が学習の価値を見出せるよう手助けする」
「多様な評価方法を活用する」
「児童生徒の批判的思考を促す」
「児童生徒に勉強ができると自信を持たせる」

といったあたりがOECD平均に比して非常に低い。

ではこれが、有期雇用と終身雇用でどのように違うのか。
あるいは「仕事の満足度」とどのような関連があるのか、次回検討していきたい。